- 入れるもの
- 現在の借入残高／金利／残りの返済期間／繰り上げ返済額／期間短縮型か返済額軽減型か／実施する時期（何年後）
- 出るもの
- 短縮できる期間（期間短縮型）または月々の減額（返済額軽減型）／減る利息の額／繰り上げ前後の月々の返済額・残りの期間・残りの利息・総支払／残高の推移グラフ
手計算だと間違えやすいところを、そのまま扱います
- 減る利息は「繰り上げた額 × 金利 × 残り年数」ではない … 残高は毎月減っていくので、単純な掛け算では多く見積もります
- 繰り上げる時点の残高 … 「何年後」に実施するかで残高も残りの期間も変わります
- 2つの型で結果の出方が違う … 期間短縮型は完済が早まり、返済額軽減型は月々が下がります。減る利息の額も違います
- 繰り上げ額の上限 … 繰り上げ額が残高以上なら、その時点で完済として扱います
1 現在のローン情報
※2026年9月時点の代表的な水準。変動は最優遇金利、フラット35は返済21〜35年・融資率9割以下の最頻金利です。
2 繰り上げ返済の設定
月返済額を維持したまま、完済時期を早める方法。利息削減効果が大きい。
3 シミュレーション結果
短縮期間
利息削減額
| 項目 | 繰り上げ前 | 繰り上げ後 |
|---|---|---|
| 月々返済額 | — | — |
| 残返済期間 | — | — |
| 残利息総額 | — | — |
| 総支払額 | — | — |
残債推移グラフ
計算のしかた
入力した残高と残りの期間で元利均等返済を続け、指定した年数がたった時点の残高から繰り上げ返済する、という順に計算します。月利は年利÷12÷100です。
1. いまの月々の返済額と、実施時点の残高
2. 繰り上げない場合の残りの利息
t年後の残高を、残りの期間（入力した期間 − t年）で元利均等に返したときの利息の合計です。
3. 期間短縮型
繰り上げた分だけ残高を減らし、月々の返済額は据え置いたまま、あと何回で返し終わるかを逆算します。
その回数で返したときの利息の合計を「繰り上げ後の利息」とし、短縮できる期間は月単位に丸めて表示します。
4. 返済額軽減型
残りの期間はそのままにして、減らした残高で月々の返済額を計算しなおします。
5. 比べる数字
減る利息 ＝ 繰り上げない場合の残りの利息 − 繰り上げ後の利息です。総支払は、繰り上げた額も含めて実施時点から後に払う額を比べています。入力できる繰り上げ額は10万円以上・入力した残高の90%まで、時期は1年後から「残りの期間−1年」後までです。
計算例
残高2,500万円・金利1.5%・残り30年（月々86,280円）のローンで、100万円を繰り上げ返済する場合です。
| 実施時期 | 実施時点の残高 | 期間短縮型 | 返済額軽減型 |
|---|---|---|---|
| 5年後 | 2,157万円 | 1年5か月短縮・利息46.7万円減 | 月3,999円減・利息20.0万円減 |
| 15年後 | 1,390万円 | 1年2か月短縮・利息29.4万円減 | 月6,207円減・利息11.7万円減 |
5年後に期間短縮型で繰り上げると、残り25年が23年7か月になり、残りの利息は431.1万円から384.4万円に減ります（466,786円減）。同じ100万円を返済額軽減型に使うと、月々は82,281円になり、減る利息は199,847円です。
減る利息は、期間短縮型のほうが大きく、また実施が早いほど大きくなります。一方で返済額軽減型の月々の減額は、残りの期間が短い15年後のほうが大きく出ます。利息の総額を減らすことと、毎月の支出を下げることのどちらを重く見るかで、型と時期の選び方が変わります。
金利が低いほど、繰り上げで減る利息も小さくなります。残高3,000万円・金利1.0%・残り35年で5年後に200万円を繰り上げた場合、期間短縮型で2年7か月短縮・利息約71.0万円減、返済額軽減型で月6,433円減・利息約31.6万円減です。1.0%は2026年9月時点の大手行の変動金利（最優遇1.025〜1.525%）に近い水準です。
※当サイトの独自試算（2026年9月時点）。このページと同じ計算式をNode.jsで実行して出した値です。金利は期間を通じて変わらない前提です。
このツールの前提・扱わないこと
- 金利は一定として計算します。変動金利が見直された場合、減る利息も変わります
- 繰り上げ返済の手数料は入れていません。手数料がかかる場合は、減る利息からその分を差し引いて考えることになります
- 繰り上げは1回だけです。何度か繰り上げる場合は、1回目の結果の残高と期間を入れなおして続けて計算できます
- 期間短縮型の新しい期間は理論値です。金融機関によっては短縮を月単位で行い、繰り上げ額を短縮する月数に見合う元金に調整する場合があります
- 住宅ローン控除への影響は入れていません。控除は年末残高に0.7%を掛けるため、控除期間中に残高を減らすと控除額も減ります。控除額の変化は住宅ローン控除計算で見積もれます
- 手元資金の減少は数値に表れません。繰り上げたお金は戻らないので、教育費や急な出費への備えとの兼ね合いになります。資金を運用に回す選択肢との比較はコラムで扱っています
- ボーナス払いを併用しているローンや、元金均等返済のローンは扱いません
よくある質問
Q. 繰り上げ返済の期間短縮型と返済額軽減型はどちらがお得ですか？
A. 一般的に利息削減効果が大きいのは期間短縮型です。毎月の返済額を変えずに完済時期を早めるため、残りの期間全体にかかる利息をまとめて節約できます。一方、返済額軽減型は毎月の返済額が下がるため、生活費に余裕が生まれるメリットがあります。どちらを選ぶかは、利息の総額と毎月の余裕のどちらを重く見るかで変わります。
Q. 繰り上げ返済はいつするのが効果的ですか？
A. 繰り上げ返済は早ければ早いほど利息削減効果が大きくなります。ローン残高が多い返済初期ほど毎月の利息額が多いため、同じ金額を繰り上げても早い時期のほうが節約効果が高くなります。一方で手元資金が減るため、教育費や急な出費への備えとの兼ね合いになります。
Q. 繰り上げ返済に手数料はかかりますか？
A. 金融機関によって異なります。ネット銀行では無料のケースが多い一方、窓口手続きの場合は数千〜数万円の手数料が発生することがあります。利用中の金融機関で事前に確認できます。