1 条件を入力
500
万円
200万2,000万
万円
※共働きで収入合算・ペアローンを組む場合は世帯の合計年収を入力してください。
35
年
10年50年
年
1.0
%
0.1%5.0%
%
3.0
%
1.0%5.0%
%
※多くの銀行は金利上昇に備え、3〜4%程度の高めの金利で返済負担率を審査します。
0
円
0円10万円
円/月
※マイカーローン・奨学金・カードローン・リボ払いなどの毎月の返済額。
0
万円
0万3,000万
万円
返済負担率＝年収に占める年間返済額の割合。家計の安全圏は20〜25%が目安です。
📋 借入可能額の考え方
- •借入可能額＝（年収×返済負担率−他の借入の年間返済額）から逆算した元金
- •金融機関の審査基準は返済負担率30〜35%以内が一般的（フラット35は年収400万円未満30%・400万円以上35%）
- •審査では審査金利3〜4%で判定されるため、実際の借入可能額は適用金利ベースより少なくなります
- •返済負担率の分母は税込年収。手取りで見ると負担感はさらに大きくなります
- •物件価格のほかに諸費用（物件価格の5〜10%）が別途必要です
2 試算結果
年収500万円 ／ 返済負担率30% ／ 金利1.0% ／ 35年 で計算
月々の返済額
—
借入可能額
—
年収倍率
—
返済負担率別の借入可能額（タップで切り替え）
25%：ゆとり
—
月々 —
30%：標準
—
月々 —
35%：審査上限
—
月々 —
審査金利3.0%・負担率35%で見た上限
—
銀行が「貸せる」と判断しやすい上限の目安
購入できる物件価格の目安（頭金込み）
—
別途、諸費用の目安 —
金利別の借入可能額（返済期間35年）
| 金利 | 25%（ゆとり） | 30%（標準） | 35%（上限） | 月々（35%時） |
|---|
返済期間別の借入可能額（金利1.0%）
「借りられる額」と「無理なく返せる額」は別の基準です
返済負担率35%は金融機関が審査で許容する上限で、家計にどれだけ余裕を残すかは別の基準になります。教育費・修繕費・固定資産税・保険料も見込む場合、手取り収入の20〜25%以内を目安に置く考え方があります。借入可能額の満額で組むほど、収入減や金利上昇が起きたときの余地は小さくなります。