深夜手当はいくら？22時〜5時の割増を時給1,200円で計算してみた

夜遅くまで働いた日や、夜勤のシフトに入った日の給与が普段と違う。その差を作っているのが深夜手当です。

深夜手当は、時間外労働とは別の理由でつく割増です。残業していなくても、深夜の時間帯に働けば発生します。この記事では対象になる時間帯と計算方法を、時給1,200円の例で確認します。

対象になるのは22時から翌朝5時まで

労働基準法では、午後10時から午前5時までの労働について25%以上の割増賃金を支払うことと定められています。この時間帯を深夜帯と呼びます。

ポイントは、残業しているかどうかと無関係に発生することです。所定の勤務時間が最初から深夜帯にかかっているシフト勤務でも、その時間には深夜割増がつきます。

シフト別に計算してみる

時給1,200円、休憩60分として、勤務時間帯だけを変えた場合です。

勤務時間帯	実働	深夜時間	基本の賃金	深夜割増	合計
9:00〜18:00（日勤）	8時間	0時間	9,600円	0円	9,600円
17:00〜翌2:00（遅番）	8時間	4時間	9,600円	1,200円	10,800円
22:00〜翌7:00（夜勤）	8時間	7時間	9,600円	2,100円	11,700円

時間外や休日労働と重なるとどうなるか

深夜割増は他の割増と重ねて適用されます。それぞれの率を足し合わせた形になります。

組み合わせ	計算	合計の割増率
時間外のみ	25%	1.25倍以上
時間外 ＋ 深夜	25% ＋ 25%	1.50倍以上
月60時間超の時間外 ＋ 深夜	50% ＋ 25%	1.75倍以上
法定休日 ＋ 深夜	35% ＋ 25%	1.60倍以上

深夜割増は管理監督者にも適用される

いわゆる管理監督者にあたる立場の人は、時間外労働と休日労働の割増賃金の対象外とされています。ただし深夜割増はこの例外に含まれません。管理監督者であっても、深夜帯に働けば深夜割増が支払われることになります。

役職がついてから残業代がつかなくなった場合でも、深夜の勤務分については別途確認できる部分です。なお、管理監督者にあたるかどうかは役職名ではなく、職務内容・権限・待遇などの実態で判断されるとされています。

休憩が深夜帯にある場合

深夜割増の対象は実際に働いた時間です。休憩時間が深夜帯に入っている場合、その分は深夜労働に含まれません。

たとえば22時〜翌7時の勤務で、休憩を深夜2時から3時に取ったなら、深夜帯にあたる労働は6時間になります。当サイトのツールでは在社時間をもとに深夜時間を算出しているため、休憩が深夜帯に入っている場合は実際より多めに出ます。夜勤の仮眠が休憩にあたるかどうかは夜勤の勤務時間の数え方で扱っています。

まとめ

• 深夜帯は22時〜翌朝5時。割増は25%以上
• 残業しているかどうかと無関係に発生する
• 22時〜翌7時の夜勤でも、深夜にあたるのは7時間（5時以降は対象外）
• 時間外と重なれば1.50倍、法定休日と重なれば1.60倍
• 管理監督者にも深夜割増は適用される

自分のシフトのうち何時間が深夜帯に入るかは、出退勤の時刻が分かれば計算できます。日勤と夜勤で月にどれくらい差が出るのかも、並べてみると把握しやすくなります。