撮影・素材

フリー素材と自社撮影の使い分け:求人広告で素材写真を使うとき

更新日:2026-09-16

職場写真を撮る時間が取れない、あるいは撮影に適した状態でない。そうした事情から、求人広告にフリー素材やストックフォトを使うことがあります。

使えるかどうかは、大きく2つの観点で決まります。素材の利用規約で認められているかと、応募者に誤解を与えないかです。

利用規約で確認しておく項目

「フリー素材」という言葉は、無料であることを指す場合と、自由に使えることを指す場合があり、同じ意味とは限りません。求人広告に使う場合、次の項目が関係してきます。

項目なぜ関係するか
商用利用の可否求人広告は営利目的の広告にあたるとされ、商用利用にあたる可能性がある
人物写真の扱い人が写った素材は、モデルの権利処理の範囲が別途定められていることがある
「特定の人物・企業の実態を表すような使い方」の可否自社の社員や職場であるかのように見せる使い方を制限している規約がある
クレジット表記の要否表記が必要な場合、求人媒体の入力欄では書く場所がないことがある
再配布・改変の可否トリミングや文字入れが改変にあたるかどうか

とくに3つ目は求人広告と関わりが深い項目です。素材サイトによっては、写っているモデルを実在の社員であるかのように見せる使い方を明確に禁じています。利用前に規約を確認できます。

応募者に誤解を与えないか

規約上は問題がなくても、もう一つの観点が残ります。2022年10月に施行された改正職業安定法では、求人情報について虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしないこと、正確かつ最新の内容に保つことが求められています。

素材写真を職場写真の枠に説明なく入れると、応募者はその会社の実際の職場だと受け取ります。明るいオフィスの素材写真を見て応募した人が、実際の職場を見て印象が違ったとなれば、入社後の定着にも影響します。

「イメージです」の一言で変わる

素材写真を使うこと自体が問題になるわけではなく、実際の職場だと受け取られる形で使うことが食い違いの原因になります。「イメージ写真です」と添えるだけで、受け取られ方は変わります。媒体に注記を入れる欄がない場合は、画像そのものに小さく文字を入れる方法もあります。

素材写真が向いている場面

すべてを自社撮影にする必要はありません。次のような使い方であれば、誤解が生じにくくなります。

  • 抽象的なイメージ。背景画像、見出しの装飾、色面としての使い方
  • 業種の説明。職種の一般的なイメージを示す場面(実際の職場写真と併用する)
  • 撮影が難しい対象。顧客が写り込む店舗、機密に関わる設備など
  • つなぎとして。撮影日程が決まっているが、それまで掲載を続ける必要がある期間

自社撮影が効く場面

逆に、素材写真では代えにくい部分もあります。応募者が求人票から読み取れないのは、その職場に固有の情報だからです。

  • 実際の広さ、明るさ、整い方
  • 使っている設備や道具の種類・新しさ
  • 休憩室・更衣室など、求人票には書かれない部分
  • 働いている人の年齢層や人数の実感

これらは素材写真では伝えられません。撮影に時間が取れない場合でも、スマートフォンで数枚撮るだけで、素材写真にはない情報が入ります。

混ぜて使うときの並べ方

自社撮影と素材写真を併用する場合、先頭には自社の写真を置くほうが伝わりやすくなります。一覧ページで最初の1枚だけが表示されることがあるためです。素材写真が先頭に来ると、その1枚だけを見た人には職場の情報が届きません。

ライセンスの記録を残す

使った素材について、次の情報を残しておくと後から確認できます。

  1. どのサイトから入手したか
  2. 素材のID・URL
  3. 入手した日
  4. ライセンスの種類(規約のどの条項に基づくか)

素材サイトの規約は改定されることがあり、無料だった素材が有料に変わることもあります。入手時点の条件を記録しておくと、あとから確認が必要になったときに説明できます。

まとめ

  • 確認する観点は利用規約応募者に誤解を与えないかの2つ
  • 規約では「実在の社員・職場のように見せる使い方」の可否がとくに関係する
  • 素材写真は「イメージです」と添えるだけで受け取られ方が変わる
  • 職場固有の情報は素材写真では伝えられない。数枚でも自社撮影が効く
  • 併用するなら先頭に自社の写真を置く
  • 入手元・ID・入手日・ライセンスを記録しておく

自社で撮った写真も素材写真も、掲載先の寸法にそろえて書き出せます。

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この記事を書いた人

都内在住。Web制作・デザインに20年以上携わり、現在はインハウスでWeb制作や改善業務に関わっています。求人原稿に載せる画像の用意や差し替えを自分で行ってきた経験をもとに、画像まわりの決まりごとをできるだけ手を動かしやすい形に整理して発信しています。

この記事の位置づけ

公開されている解説記事や行政のリーフレットをもとにした一般的な整理で、判例や個別の事案について結論を示すものではありません。自社での取り扱いを決める際は、掲載先の媒体、社内の法務・人事の担当部署、必要に応じて弁護士や社会保険労務士にご相談ください。

参考・出典

※2026年9月時点で公開されている情報をもとにした一般的な整理です。素材サイトの利用規約は個別に異なるため、実際の利用にあたっては各サイトの規約をご確認ください。