求人画像の管理:命名規則と保管の決め方
更新日:2026-09-16
求人広告の画像は、一度作って終わりではありません。媒体を追加する、職種を増やす、退職者が出て差し替える、といった場面でそのつど必要になります。
そのとき問題になるのが「あの写真はどこにあるか」「これはいつ撮ったものか」です。撮影から半年も経つと、ファイル名がIMG_4821.JPGのままでは探せなくなります。
元データと入稿用を分ける
最初に決めておきたいのが、この2つを混ぜないことです。
| 元データ | 入稿用 | |
|---|---|---|
| 寸法 | 撮影したまま(3000px以上) | 媒体に合わせた寸法 |
| 加工 | していない | 切り抜き・縮小済み |
| 役割 | あらゆる寸法の元になる | その媒体に出すためだけ |
| 扱い | 上書きしない | 作り直せるので消してよい |
元データを縮めて上書きしてしまうと、別の比率が必要になったときに打つ手がなくなります。元データは触らず、入稿用は毎回そこから書き出す。この形にしておけば、媒体の要件が変わっても対応できます。
フォルダの分け方
次のような二階層にすると、探すときの迷いが減ります。
構成の例
- 01_元データ/撮影日ごと(
2026-04_本社オフィス) - 02_入稿用/媒体ごと(
engage、求人ボックス、自社サイト) - 03_同意書/写した人の同意書
入稿用を媒体ごとに分けるのは、媒体によって推奨される比率が違うためです。1つのフォルダに混ぜると、どの寸法がどの媒体用か分からなくなります。
ファイル名に入れると効くもの
入れる項目が多いほど探しやすくなりますが、長すぎると扱いにくくなります。次の4つが、後から効いてくる項目です。
| 項目 | 理由 | 例 |
|---|---|---|
| 撮影年月 | 古い写真を見分けるため。実態と合っているかの判断材料になる | 2026-04 |
| 場所・拠点 | 複数拠点がある場合、どこの写真か分からなくなる | 本社/横浜支店 |
| 内容 | 中身を開かずに選べる | オフィス全景/休憩室 |
| 人が写っているか | 退職時に確認する対象を絞れる | 人物あり/人物なし |
名前の例
2026-04_本社_オフィス全景_人物なし.jpg2026-04_本社_作業風景_人物あり.jpg2026-04_横浜支店_休憩室_人物なし.jpg
先頭を年月にすると、並べ替えたときに時系列で並びます。
人が写っている写真を追えるようにする
退職者が写った写真を差し替える場面で効いてくるのが、この部分です。ファイル名に「人物あり」と入れておくだけでも、確認する対象を絞れます。
もう一歩進めるなら、誰が写っているかを記録します。ファイル名に個人名を入れるのは扱いにくいため、別途一覧表を持つ形が現実的です。
| ファイル名 | 写っている人 | 同意書 | 使用中の媒体 |
|---|---|---|---|
| 2026-04_本社_作業風景_人物あり.jpg | A、B | あり(2026-04) | engage、自社サイト |
| 2026-04_本社_打合せ_人物あり.jpg | C、D、E | あり(2026-04) | 自社サイト |
「使用中の媒体」の列があると、取り下げが必要になったときにどこを直せばよいかがすぐ分かります。使った場所を後から思い出すのは難しいため、使った時点で記録しておくほうが確実です。
書き出したファイル名を保つ
入稿用を書き出すとき、名前がdownload.jpgやimage_1.jpgに変わってしまうと、せっかくの命名規則が崩れます。元の名前を引き継ぐ形で書き出せると、フォルダに入れた時点で中身が分かる状態を保てます。
複数枚をまとめてZIPで受け取る場合も、ZIPのなかで名前が保たれているかを確認しておくと安心です。
見直しの機会を決めておく
- 年1回、掲載中の画像を確認する。古くなっていないか、退職者が写っていないか
- 退職手続きに写真の確認を入れる。一覧表があれば数分で終わります
- 移転・改装のときに撮り直す。実態と食い違う期間を短くできます
まとめ
- 元データは上書きしない。入稿用は毎回そこから書き出す
- フォルダは「元データ(撮影日別)」「入稿用(媒体別)」「同意書」で分ける
- ファイル名には年月・拠点・内容・人物の有無を入れる
- 人が写っている写真は、誰が写っているか・どこで使っているかを一覧で持つ
- 書き出したときにファイル名が保たれているかを確認する
この記事の位置づけ
画像の扱いについて一般的な内容を整理したもので、特定の求人媒体の仕様や、個別の事案について結論を示すものではありません。媒体の仕様は改定の告知なく変わることがあるため、入稿前に掲載先のヘルプで確認できます。
この記事について
※この記事は、社内での運用方法について一般的に使われている考え方を整理したもので、特定の資料にもとづくものではありません。組織の規模や体制によって適した方法は変わります。