年収別の手取り早見表【2026年版】300万〜1,500万円の手取りと内訳

「年収500万円だと手取りはいくら？」という疑問に、2026年度の保険料率と令和8年分の税制で計算した数字でお答えします。あわせて、年収が上がるほど手取り率が下がっていく仕組みも整理します。

年収別の手取り早見表

会社員（協会けんぽ・一般の事業）で、39歳以下・扶養なし・賞与が年収の20%という条件で計算した数字です。

年収が上がるほど手取り率が下がる

表を縦に見ると、手取り率が80.5%（年収300万円）から67.3%（年収1,500万円）まで下がっていきます。理由は2つあります。

• 所得税が超過累進課税：課税所得が増えるほど、増えた部分にかかる税率が5%→10%→20%→23%→33%と上がっていきます
• 控除の効果が相対的に小さくなる：給与所得控除には上限（195万円）があり、基礎控除も所得が増えると段階的に縮小します

一方で、社会保険料の負担割合は年収が高いほど下がります。厚生年金の標準報酬月額には65万円という上限があり、それ以上の給与には保険料がかからないためです。表の社会保険料を見ると、年収1,200万円から1,500万円で社会保険料は160万円→182万円と22万円しか増えていません。

同じ年収でも手取りが違う理由

この表はあくまで特定の条件での計算です。同じ年収でも、次の要素で手取りは変わります。

要素	手取りへの影響
年齢（40〜64歳）	介護保険料（1.62%・労使折半）が加わり、年収600万円で年約3.9万円減
扶養家族	配偶者や子どもがいると所得税・住民税が減る（年収500万円で配偶者ありなら年約5万円増）
健康保険組合	協会けんぽ（全国平均9.90%）ではなく組合健保の場合、料率は組合ごとに異なる
住んでいる自治体	住民税の均等割や所得割に自治体独自の上乗せがある場合がある
各種控除	生命保険料控除・iDeCo・医療費控除・住宅ローン控除などで税額が変わる

月あたりの手取りの考え方

表の「月あたり」は年間手取りを12で割った金額です。賞与がある場合、毎月の給与振込額はこれより少なく、賞与月に多くなります。

手取りから固定費の目安を考える

住居費や保険料の目安は「年収の◯%」で語られることが多いものの、実際に支払えるかどうかは手取りで決まります。たとえば住宅ローンの返済負担率は税込年収を分母にするため、手取りで見ると割合が変わります。

年収	返済負担率25%（税込）	手取りに対する割合
400万円	月8.3万円	約31%
600万円	月12.5万円	約32%
800万円	月16.7万円	約34%

税込年収ベースの25%は、手取りで見ると3割を超えます。住宅ローンを検討する場合は、借入可能額シミュレーターで出した金額を手取りと並べて確認すると、負担感を把握しやすくなります。

よくある質問

Q. 表の数字と自分の給与明細が合いません

社会保険料は標準報酬月額という等級表にあてはめて決まるため、この表の計算（給与額×料率）とは差が出ます。また健康保険組合に加入している場合、料率は協会けんぽと異なります。あくまで目安としてご利用ください。

Q. 手取りを増やす方法はありますか？

控除を増やすことで税額を減らせます。iDeCoの掛金は全額が所得控除になり、生命保険料控除や医療費控除も対象です。ふるさと納税は税額そのものは減りませんが、実質2,000円の負担で返礼品を受け取れる仕組みです。それぞれ効果と制約が異なります。

Q. 年収はどこの数字を見ればいいですか？

源泉徴収票の「支払金額」です。手当や賞与を含んだ税引き前の金額で、通勤手当（非課税分）は含まれません。

まとめ

• 年収300万円で手取り約241万円（80.5%）、500万円で約393万円（78.6%）、1,000万円で約714万円（71.4%）
• 手取り率が下がるのは所得税の累進構造と控除の上限が理由
• 社会保険料は厚生年金の上限があるため、高年収ほど負担割合は下がる
• 同じ年収でも年齢・扶養・健保組合・自治体・各種控除で手取りは変わる

自分の条件での金額は、年齢や扶養人数を入れて計算すると確認できます。