老後の選択肢を考える

現在の状況から一歩進むための4つのアプローチをシミュレーションします。

入れるもの
現在の年齢/退職予定年齢/老後の生活スタイル(世帯と生活のイメージから月の生活費を決めます)/現在の貯蓄額/月々の年金受取額
出るもの
現在の見通し(必要老後資金・年金+貯蓄・月々の収支・不足額または余裕額)/4つの選択肢(長く働く・生活費を見直す・積立を始める・年金を繰り下げる)ごとに不足額がいくら減るか/選んだ選択肢を合わせたときの不足額とグラフ

読むときに押さえておきたいところ

1 あなたの現在の条件

歳
歳

① 世帯構成

② 生活のイメージ

月々の生活費目安:16 万円 ※ 総務省「家計調査 2023年」より
万円
万円

2 現在の見通し

必要老後資金

—

万円

年金+貯蓄

—

万円

月々の収支

—

万円

不足額

—

万円

3 4つの解決アプローチ

気になる選択肢を選んで組み合わせ効果を確認できます。

work もう少し長く働く

退職年齢を65歳から68歳に延ばすと、貯蓄期間が3年増え年金受取額も増加します。

計算中…
cottage 生活費を少し見直す

月々の生活費を現在の設定から3万円削減すると、必要資金が大きく変わります。

計算中…
trending_up 積立・運用を始める

今から月2万円・年利3%で積み立てると、退職時に複利効果で資産が増えます。

計算中…
hourglass_empty 年金を70歳まで繰り下げる

65歳受取開始を70歳に繰り下げると、受取額が最大42%増加します(繰り下げ加算)。

計算中…

4 組み合わせ効果

上で選んだ選択肢の合計改善効果です。

現状の不足額 —
選択肢適用後の不足額 —

合計改善額

—

万円

適用後の不足額

—

万円

社会保障・支援制度について

local_hospital

高額療養費制度

医療費の自己負担に上限があります。70歳以上は負担がさらに軽減されます。

home

介護保険サービス

介護が必要になった場合、費用の1〜3割で公的サービスを利用できます。

description

生活保護・住宅支援

最終的なセーフティネットとして、生活保護制度が用意されています。

※本ツールの試算は概算です。実際の年金・社会保障については年金機構や自治体窓口にご相談ください。

計算のしかた

現在の見通し

必要老後資金 = 月の生活費 × 12 × 25年
年金+貯蓄 = 月の年金 × 12 × 25年 + 現在の貯蓄 × 1.02退職までの年数
不足額 = 必要老後資金 −(年金+貯蓄) ※マイナスなら「余裕額」
月々の収支 = 月の年金 − 月の生活費

金額は万円単位です。老後の期間(25年)と貯蓄の運用利回り(年2%)はこのページでは固定で、変えられるのは基本計算のページです。

4つの選択肢で変えている条件

選択肢計算で変えていること
A もう少し長く働く退職を3年遅らせる(貯蓄を運用する期間が3年延びる)。老後の期間を25年から22年にし、年金の月額を1.24倍にする(受け取りを遅らせた分の増額をまとめて見込んだ簡易設定)
B 生活費を少し見直す月の生活費を3万円減らす(下限は月10万円)
C 積立・運用を始める月2万円を年3%で退職まで積み立てた額を、不足額から差し引く
D 年金を70歳まで繰り下げる年金の月額を1.42倍にする。受け取る期間は25年のまま

C の積立額 = 2万円 × {(1 + 0.03 ÷ 12)月数 − 1} ÷(0.03 ÷ 12) ※月数 = 退職までの年数 × 12
各選択肢の減少額 = 現在の不足額 − その条件で計算し直した不足額

「組み合わせ効果」は、選んだ選択肢の減少額をそのまま足し合わせたものです。組み合わせたときの相互の影響は計算し直していません。

計算例

55歳・65歳で退職・夫婦ふたりで標準的(月25万円)・貯蓄900万円・年金月16万円

必要老後資金(25万円 × 12 × 25年)7,500万円
年金+貯蓄(4,800万円 + 900万円 × 1.0210)5,897万円
月々の収支−9万円
現在の不足額1,603万円
選択肢不足額の減少その選択肢だけ選んだ場合
A もう少し長く働く1,405万円不足198万円
B 生活費を少し見直す900万円不足703万円
C 積立・運用を始める279万円不足1,323万円
D 年金を70歳まで繰り下げる2,016万円余裕413万円

BとCを組み合わせると減少額は1,179万円、残りの不足額は423万円です。Bの900万円は「3万円 × 12 × 25年」、Dの2,016万円は「16万円 × 0.42 × 12 × 25年」で、どちらも老後の期間の長さがそのまま効いています。Cは退職まで10年(120か月)しかないため、積立の効果は小さめに出ます。

同じ条件でも、基本計算で運用利回りを1%にすると不足額は1,706万円です。このページは利回りを2%に固定しているため、差が出ます。

※ 計算例は、このページと同じ式で算出した独自試算です(2026年9月時点)。運用利回りは仮定の値で、実際の運用成果を示すものではありません。

このツールの前提・扱わないこと

生活費を見直すときの項目は「月1〜2万円の固定費見直し術」、積立を何歳から始めるとどう変わるかは「年代別シミュレーション表」と「老後資金積立の始め方」、お金が足りなくなった場合の公的な支えは「日本のセーフティネットを正しく知る」で扱っています。

よくある質問

4つの選択肢の効果は、どのように計算していますか?
現在の条件から1つだけ変えて不足額を計算し直し、元の不足額との差を「不足額の減少」として出しています。長く働くは退職を3年遅らせて老後の期間を22年に、生活費の見直しは月3万円減、積立は月2万円を年3%で退職まで、繰り下げは年金の月額を1.42倍にしています。
基本計算ページと不足額が違うのはなぜですか?
このページは老後の期間を25年、貯蓄の運用利回りを年2%に固定しているためです。基本計算ページでは利回りや期間を変えられるので、利回りが2%以外だと同じ条件でも結果が変わります。
選択肢を組み合わせたときの数字は、どう読めばよいですか?
選んだ選択肢の減少額をそのまま足し合わせています。組み合わせたときの相互の影響は計算し直していないため、とくに「もう少し長く働く」と「年金を繰り下げる」はどちらも年金の増額を含み、両方選ぶと増額を重ねて数えます。組み合わせの目安として使い、個々の条件は基本計算ページで入れ直して確かめられます。
年金を繰り下げると、不足額はそのまま減りますか?
このページでは年金の月額を1.42倍にし、受け取る期間は25年のままで計算しています。実際に70歳から受け取る場合は、65〜69歳の5年間は年金が入らないため、その間の生活費を貯蓄や就労収入で賄うことになります。繰り下げたときの累計受取額の比較は、年金シミュレーションで確認できます。

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